「4 月 20 日には停戦させる！」
と宣うていたトランプ大統領・・・。
残り 8 時間しかありませぬ（日本時間）・・・。
当初は「就任初日、24 時間以内に停戦させる！」
と言っていたはず・・・。
今度は「両者ともに停戦に応じなければ、オレは降りる！」
と言っているそうだ・・・。
プーチン氏、彼の顔を立ててか、
あるいは単にロシア正教の信仰心に訴えてのことか、
復活祭の間の 30 時間は「自発的に停戦する」、と一方的に宣言した。
取り合えずゼレンスキー氏は付き合うつもりだが、
30 時間後は再びドンパチするのは見え見え ※。
中国兵も加わって、どうぞ大いにおやり下され WWW。
※ いや停戦中もドンパチやりあっていた模様 250421

それにしてもドナルド・トランプ・・・。
就任以来、何かまともな成果ってある？
トランプ湾くらいのものか？
あ、いや、アメリカ湾か WWWWWW。
でも、ホントはトランプ湾って名付けたかったんだろうな、
顔に書いてある WWWWWW。
いや、これとても「まとも」な成果、とは言えませぬが・・・。

で、中国の希少金属輸出規制ですが、
本来的には「規制」であって「禁輸」ではありませぬ。
但し、いくらでも難癖をつけることが可能ですので、
今月初頭にはすでに実質的な全面禁止的措置に踏み切っているようです。
で、アメリカも当面は在庫もあることでしょうし、
自国～他国の鉱山を開発して抽出技術も磨いているようですが、
実質的に使い物となるにはまだまだ時間がかかるみたいです。
で、ちょいと分からないところがありまして、
この実質的な禁輸措置はアメリカに対してのみ、なのでしょうかね？
当然そうなのでしょうけれども、
センセが言いたいことは、
日本など、他国を経由して輸入するような抜け道があれば
アメリカは当然それを利用するでしょうが、
そこのところはどうなのか？ということです。
ベトナムやカンボジアに対して
アメリカが想定外の高い関税をかけていることの逆、ということです。
たぶん、厳格な審査を経ての措置、ということでしょうから、
抜け道した場合はたちまちに発覚して全面禁止！
ということなんでしょうかね？よく知らんけど・・・。
以前、半導体用の洗浄剤を日本側が韓国に対して規制したことがありましたが、
あれのようなことなのでしょうかね？
商社のヒトなんかに詳しく聞いてみたいです。

で、中国の切り札としてはもう一つ、アメリカの農産物があります。
爆食の中国ですからこれが切られると大きいと思います。
特に大豆。
大豆の大規模生産国としては
ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイ、パラグアイなどの南米が有名ですが、
これら南米諸国は、いまやウハウハしとるでしょうね！
生産量としてはアメリカは第二位、
中国そのものも第四位の地位にあります。

大豆の原産地は中国～満州あたりだったはず。
日本には縄文時代に伝わったようです。
で、中国国内産大豆は豆腐とか味噌～醤油製造などに使って
アメリカ産のものは大豆油を抽出するために使う、
絞ったあとの残りかすはブタの餌にする、
とのハナシを聞いたことがあります。
柯隆（か・りゅう）さんだったかな？

いずれにしましても、
トランプ氏の票田の一つである中西部の農業地帯に対する打撃には
大きなものがあると思います。

対するトランプ、
中国で製造された船舶に対して入港時に「みかじめ料」を請求するとのこと。
ま、取り合えずジャブ・パンチとは言えるでしょうが、
対するキンペー、
ボーイング社からの航空機の納入を停止した！
ボーイングは、相次ぐ 737 型機の事故を受けてここ数年赤字続きであったが、
これはナカナカのストレート・パンチ、と言えるかも！

不動産バブルが弾けて「失われた 30 年」に足を突っ込み始めた中国ですが、
今回の関税措置、
鉄鋼～アルミなどの重工産業に加えて
衣類～文具～玩具などの雑貨を扱う軽工業にも相当に打撃が大きい。
両者の打ち合いは始まったばかりですが、
この打ち合いは周りにも大きな影響を及ぼしますので、
対岸の火事とばかりに
ワクワクドキドキしつつ見物しているうちにも
ひょっと気づくと自分の飯の種が無くなっていた、
などということにもなりかねませぬ・・・。

為替の行方はパウエル議長の今後も含めて不透明なところがありますが、
仮に円高に転じたら、
日本としては米米 CLUB の他にも大豆もより安く購入できるようになり、
家畜飼料価格も低下、
さらには石油輸入価格も低下するなど、日本人としては良い面も多々あります。
前々前回、円高の時代にブーブー、円安に転じてもブーブー、
と書きましたが、以前であったなら、
ここ数年の円安に乗じて一気に貿易黒字が増加したはずですが、
円安でも黒字が伸びず、逆に輸入の負担増でゼーゼー言ってる日本。
中国～韓国～台湾に対する製造業の優位性が失われているのが明らかです。
技術移転や資本の移転などもさることながら、
先を行くものは常に追われる立場となることも歴史的に明らか。
また、これら極東の国々の人々は教育程度も高く、
学力～知能テストも常に上位を独占し、
さらには、基本、儒教的勤労倫理観を有するなど、
共通点も多々あります。
これら極東の国家間で何かと問題も発生しますが、
互いに切磋琢磨して高めあっていけば一つの文化圏が築かれてとてもヨロシイ、
などとセンセは思うのですが、
やはり中国の一党独裁共産主義というのが根本的なネックでして・・・。

次回は「トランプ氏はプーチンに KTM を握られている？」説をご紹介します。